CAREER & WORKS
30年、現場でつくってきました。
技術士（電気電子部門）。
QUALIFICATION資格と学位
資格と学位は、いずれも第三者の審査を経たものです。実務は、現場で担当した職務の内容です。
国家資格
技術士（電気電子部門）
科学技術に関する高度な応用能力を認定する国家資格。 技術士法により、信用失墜行為の禁止と秘密保持の義務を負います。
学位
電子工学と情報科学、2つの修士課程を修了
埼玉大学大学院 理工学研究科 電子工学専攻、 北陸先端科学技術大学院大学 情報科学研究科。 ハードウェアとソフトウェアの両方を、原理から扱えます。
実務
システムエンジニア 30年
要求定義・設計・実装・試験・保守。 上流から運用まで、一通りを現場で担当してきました。
WORKS実績
個別の案件は、原則として掲載していません。 お客様との秘密保持のお約束によるもので、面談の場でも、お客様に関わる内容は申し上げません。
お客様から書面でご承諾をいただいたものに限り、下記に掲載しています。 現在進行中の案件は、ご承諾の有無にかかわらず掲載しません。 掲載後であっても、お客様からお申し出があれば速やかに削除します。 当方の進め方・作業範囲・お見積りの考え方は、面談で具体的にご説明します。
Webアプリケーション開発
ライフプランシミュレーター／購入者特典ページ の制作
PRECIOUS DAYS 下村 志保美 様（時間×片付けコンサルタント）
下村様のご依頼により、ライフプランシミュレーターと、特典の受け取りページを制作しました。 下村様のご著書『人生が整うノート』の購入者特典として、下村様が提供されているものです。
・ライフプランシミュレーター
働き方・収入・年金、生活費、住居費、教育費、貯蓄・投資の6ステップで入力し、
最長100歳までの年次試算を行うWebアプリケーション。
資産推移のグラフ、キャッシュフロー表、主要指標のまとめを表示します。
計算に用いた係数と前提条件は、画面上で開示しています。
・特典の受け取りページ
納品：2026年7月
※ 当方がお引き受けしたのは、上記ツールおよびページの制作のみです。
書籍そのものの制作・編集には関与しておらず、出版社との取引関係もありません。
※ 本アプリケーションは、入力された条件に基づく試算を行うものです。
将来の資産額を予測・保証するものではなく、投資判断の助言を行うものでもありません。
※ 特典の提供は下村様が行っておられます。提供の有無および条件は、書籍または下村様の
公式サイト（rakulife.jp）でご確認ください。本欄の記載は2026年9月時点のものです。
「新刊『人生が整うノート』で使う「ライフプランシミュレーター」を作りたいと思っていましたが、 どう形にすればいいのかわからずお願いしました。
今ならAIを使って自分で作ることもできるのかもしれません。でも、そこに時間をかけるより、 苦手なことはプロに任せて、生まれた時間を自分の得意なことに使う。 そのほうがずっといいと、今回改めて実感しました。
思い描いていたものをきちんと形にしていただき、お願いして本当によかったです。」── PRECIOUS DAYS 下村 志保美 様（2026年9月）
※ 実際にお取引のあったお客様から、原文のままお預かりしたご感想です。 個々のお客様のご経験であり、同じ結果をお約束するものではありません。
SKILLSお引き受けできる領域
開発
Webアプリケーション、業務ツール、自動化スクリプト。 要求定義・設計・実装・試験まで。
生成AIの実務適用
文書・資料の作成、画像・動画の生成、業務への組み込み。 どこに効いて、どこに効かないかの判断を含みます。
講座・セミナー
継続指導、単発の講演、教材の制作。 初めての方にも、原理から噛み砕いてお伝えします。
※ハードウェアを含む案件では、電波法（技術基準適合証明）や電気用品安全法（PSE）などの認証が 必要になる場合があります。認証の要否の判断と手続きは、登録証明機関・認証機関の領分です。 当方は、要否の見通しと、設計上の回避策（認証済みモジュールの採用など）をご提示するところまでを担い、 認証にかかる費用と期間はお見積りに別途計上します。
お引き受けしないこと
法律・税務・労務のご判断は、資格を有しないためお引き受けできません。
税務については、無償のご相談も含めて一切お受けしません（税理士法52条）。
公開されている制度の一般的なご説明にとどめ、お客様の個別の事案へのあてはめ、可否・要否の判断は行いません。
ご必要な場合は、有資格の先生をご案内します。
ご紹介にあたり、金銭その他の経済的利益（相互紹介・割引・役務の提供を含む）を、いかなる名目でも受領しません。
医療・健康の分野で、疾病の診断・治療・予防に関わるもの（医療機器に該当しうるプログラムを含む）は、規制当局への該当性確認が済むまでお受けしません。
金融商品取引法に基づく投資助言・代理業の登録は受けておりません。個別の金融商品の推奨、売買時期の助言、資産配分の個別具体的な助言は行いません。